逆にもしも本当なら、どうせ決済されない。
これは、米ソ冷戦が激しかった頃のアメリカンジョークですが、実際の株式相場の歴史においても、これと似たような展開が繰り返されてきています。
世界経済においては何年かおきに（２年連続の時もありますが）必ず○○ショックと言われる大事件が起きります。
そしてその度に、まるで世界の終わりが来るかのようにマスコミや評論家が投資家の恐怖心を煽り捲り、大衆がパニックになって投げ売りする事によって実際に株価も暴落します。
しかし、無責任な評論家が煽りたてたように、資本主義経済が終了する事など起こり得る筈も無く、やがては落ち着きを取り戻し、経済は回復して株価もまた回復します。
株式市場において投資家のパニック度合を測る超有名な指数にＶＩＸ指数（別名恐怖指数）がありますが、過去の大事件とＶＩＸ指数とその後の株価の対比表を下記に表します。
どうですか？まるでピンポイントで狙ったかのように大衆がパニックに陥った時が、目先の底を叩いている事が分かります。
ＶＩＸ指数のチャートについてはネットでググれば誰でも簡単に検索出来ますが、大体４０以上になると高値のピークを打ち、通常１０〜２０の間で落ち着くのが相場となっています。
そして上記対比表でも一目瞭然ですが、ＶＩＸ指数は典型的な逆バリ指標となっています。
つまりＶＩＸ指数が高い時は、売ってはイケナイ。更に言うと、むしろその時こそ数年に一度の大バーゲンセールのチャンスであるという事が言えます。
基本的に相場において、必勝法というのはアリエナイ筈なのですが、これに関しては殆ど必勝法と言ってもいい位の勝率です。
何故か？
昔と違い、実態経済と金融市場が密接にリンクしてる事が、殆どの為政者に周知されてる現代において（日本の某民○党政権は無知でしたが・・・）いつまでも株価が暴落したまま座して放置する事は最早許されなくなっています。
故に、世界中が混乱するような大事件が発生してＶＩＸ指数が４０以上になる位のあまりにも急激な株価の大暴落が起きると、必ず大盤振る舞いの経済対策が打ち出されるからなのです。
こんな時、日本の自称リベラルな評論家は必ずといっていい程、「経済は自然にまかせるべきで人為的な対策は後々禍根を残す」なんて呑気な知ったかぶりの意見を言って政府批判をしています。
自然にまかせたせいで一体どれだけ大多数が貧困で死んでいったのかは、１９３０年代の世界大恐慌時代の歴史を紐解けば簡単に分かる筈なのですが・・・
我々には、決して十分に満足できる指導者では無いかもしれませんが、それでも一応、人類は過去の教訓を生かし、少しづつでも賢くなっている事に賭けた投資家が一応報われているのです。
もし本当に資本主義が崩壊する程の大事件があるとすれば、どうせ現金も株も全てが無価値になります。
ならば、無事復活する方に賭けた方が合理的だという訳です。
丁度、核ミサイルのニュースを聞いて、敢えて買い方にまわるように。
（尚、今回の記事は、先週金曜日のイギリスＥＵ離脱ショックに対して、信用全力買いを推奨している訳では無い事を念押ししておきます。
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